中絶の概要
日本では妊娠21週６日までは人工妊娠中絶が認められています。妊娠週数によりできる治療方法が異なるため、現在妊娠何週なのかが重要です。妊娠週数は最終生理からだけではなく、赤ちゃんの大きさで決まりますので中絶方法を決めるにはまず産婦人科へ受診し、最終生理と赤ちゃんの大きさから妊娠週数なのかを知る必要があります。
誰の同意が必要なの？
日本では配偶者の同意のみが必要です。14歳の未成年でも保護者の同意は必要ありませんし、婚姻関係もしくはそれに準ずる関係でなければ相手の同意は不要です。また、配偶者がいてもDVなどでは配偶者の同意も不要となります。
受診はご本人だけでもかまいません。
方法は？
手術と経口中絶薬の２種類があります。
ただし、経口中絶薬は９週０日までの制限があります。
手術は１１週６日までは日帰りの手術ですが、１２週０日以降は子宮の入り口を広げる頸管拡張をしたのちに子宮から赤ちゃんを排出させる薬で分娩を行う方法が多いです。
また、１２週０日以降の中絶は死産届の提出も必要となります。
| 妊娠9週0日 まで |
妊娠9週1日～ 11週6日 |
妊娠12週以降 | |
|---|---|---|---|
| 手術による中絶 （日帰り） |
〇 | 〇 | × |
| 薬剤による中絶 | 〇 | × | × |
| 薬剤による中絶も選択肢 |
今まで通り手術のみ（薬剤は×） |
||
どの病院を選べばいいの？
中絶と一言でいっても色々な方法があります。知識や技術のアップデートをすることなく昔ながらの危険な手術方法のみで行う施設もあれば、しっかりと技術を磨き最新の知識で患者さんに安全な中絶を提供している施設もあります。見極めはなかなか難しいですが現在は中絶のガイドラインが定められており、
- 手術は手動吸引法であるＭＶＡ法（吸引法だけでは×）
- 経口中絶薬も対応可能
- 麻酔は静脈麻酔だけでなく傍子宮頸管ブロックも選択できる
- できれば中期中絶(12週0日以降の中絶)も対応している
上記を全て満たす施設はガイドラインに準じた安全な方針を遵守している可能性が高いです。母体保護法指定医というだけではあくまで中絶をする権利を有する医師というだけですので、その中でも先に記述した方法が可能なガイドラインを遵守したクリニックをお勧めします。また、中期中絶を行っていない施設だと診察の結果予想以上に妊娠週数が進んでいた場合、結局対応施設への紹介となるため、受診の手間や診察代などを考えると初めから中期中絶まで対応している施設の方が安心です。
妊娠を継続するか迷ったり、中絶を決めた場合はまずは受診をして説明を受けましょう。
