子宮がん検診・HPVワクチン
子宮頸がんの好発年齢は40歳代で、若い女性(20-39歳)の癌としては乳がんに次いで多く、約100人中1人は一生のうちに子宮頸がんになると言われています。日本では子宮頸がんは増加傾向ですが、検診とHPVワクチン接種の先進国であるオーストラリアでは2028年に排除指標に至るくらい病気になる人は減少すると言われています(2020年10月現在) 。
子宮頸がんの予防で重要なのは検診とワクチン接種の両輪ですが、HPVワクチンの副作用(副反応)による忌避問題はご存じの通りです。ただし、ワクチンに関しては保護者の方は副作用(副反応)の正しい知識と接種しない場合の不利益も確実にあるのでそれを知った上で判断すべきと考えます。少しでも迷われている保護者の方はご相談いただき、まずは判断をするに必要な情報の説明をさせて下さい。
Point1子宮頸がん検診
自治体によっては試験的にHPVウイルス検査を細胞診の検査と併用していますが、それが今後のスタンダードになるかは不明瞭です。年齢などにもよって多少推奨される検査方法も異なりますので適切な検査を推奨いたします。20歳を超えたらがん検診は行いましょう。※1
注意:市のがん検診を受けられる方は結果郵送のため、封筒に住所、氏名を記入し切手を貼ってご持参ください。
※1 HPVウイルス検査は保険適応外のものでは自費にはなります。
Point2ワクチン接種ができます
12歳(小学6年生相当)~16歳(高校1年生相当)は公費助成の定期接種対象です。※2
⇒ただし、この期間に接種を逃しても26歳までであれば有効性は確認されています。※2※3
※2 まず接種前にはメリット、副反応などの説明をさせていただき、後日接種します。
※3 キャッチアップ接種と言われ自費になります。